語られない本当の耐震性とは物件選びではなく地域選びが超重要な理由
中古マンションを購入を検討する時に必ず懸念される「耐震性」について、
世の中で言われている耐震基準には実は裏があります。
地震大国の宿命！
世界一の地震大国である日本は一番1923年の関東大震災をうけ、
世界で最初に国が定める「耐震基準」を作りました。
建物強度に主眼おいた耐震基準はさらに1981年に「新耐震基準」として、
より安全な建築物を作るように設定されました。
もくじ
旧耐震基準と新耐震基準の違いとは?
簡単に言うと震度5に耐えられるか、震度6以上でも耐えられるかっていう違いみたいです。（もっと詳しく知りたい人はGOOGLE検索で）
他にも建物の強度だけでなく、中にいる人の安全に注視した構造の改正と変わっていったそうです。
1981年以降の物件が必ずしも安全ではない!
「新耐震基準」が施行された1981年以降の物件が安全な物件とは限らないと言います。
というのも、マンション建設の工期は一般的な目安として「階数+2〜3ヶ月」と言われています。
例えば10階建てならば、10+2=12（ヶ月）およそ１年という訳です。
そのため施行される直前に建設が始まった建物には旧耐震基準のものも含まれているので、
時期で探すなら新耐震基準の物件は1984年以降が確実なハズ!
「新耐震基準は安全」のウソ
実は新耐震基準=安全という考えは実はかなり危険な考えです。
耐震基準は建物の強度基準であって安全基準では無いのです。
安全を考えるとき一番大事なのが実は「場所」なんです。
物件選びが新耐震基準よりも重要
物件選びでは、広さ、駅までの距離、採光などのポジティブ要素と、
反対にネガティブ要素の安全面では耐震基準ではなく、
いかに「災害に強い土地」かを選ぶべきです。例えば下のような条件の3物件があった場合はどうでしょう？
A「埋立地の新耐震基準物件」
B「活断層上の新耐震基準物件」
C「強固な地盤の旧耐震基準物件」
ここから選んだ場合、私ならば確実にCが安全な物件と答えます。
旧耐震基準とか新耐震基準の差を考えるよりも、
そのマンションの地面が問題な訳ですね。
いい地区を選ぶ方法がある!
ついつい地震に考えがいきがちですが、地震に限らず水害や液状化、
噴火など自然災害には気をつけて場所を選ぶ必要があります。
その時に大活躍なのが「ハザードマップ」です!
ハザードマップを参考に!
ハザードマップとは、危険を予測した地図で、見ればある程度の災害予想が出来ます。
過去の災害と照らし合わせてその地区が自分にとって安心かどうかを判断しましょう。
ハザードマップは各地区によって異なるので注意です。
まとめ
耐震基準など建物のスペックのみで判断せず、旧耐震基準物件でも
団地などの強度ある建物構造のものもあれば、いい加減な新築物件もあったりもします。
安全面で最も大事なのは、地震に耐えられる「建物選び」ではなく
地震に耐えられる「場所選び」です。
その土地の事をよく知ることで安全は守られるのです。
